「材料」に関する離婚事例・判例
「材料」に関する事例：「ポルノ雑誌にばかり興味を示し、性生活を行わない夫に妻が離婚請求をした事例」
「材料」に関する事例：「ポルノ雑誌にばかり興味を示し、性生活を行わないことは、結婚を継続することができないの重大な事由に該当すると判断した判例」
| キーポイント | 1 離婚が認められるためには、結婚生活をこれ以上継続することができない重大な理由が当事者の間になければなりません。 当事件では妻から主張された様々な事実を裁判所が吟味し、この「重大な理由」があるかないかを判断しようとしています。 2 寄与分や慰謝料の額の算定についても、様々な事実を考慮し判断しようとしています。 3 子供の親権については、夫の状態や妻の財産状況を考慮し、判断しようとしています。 |
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| 事例要約 | この裁判を起こしたのは、妻（原告）であり、裁判を起こされたのは、その夫（被告）です。 １ 結婚 当事件の当事者である妻は、夫と昭和52年3月2日に婚姻をしました。 ２ 夫の性癖 結婚後、夫はポルノ雑誌に異常な関心を示し始め、一人で部屋にこもって自慰行為にふけるようになりました。 妻との性生活はその頃からほとんどしなくなるようになりました。 また、人の物を盗んだり、落ちているガムなどを拾って、子供に食べさせるなどの異常な行動をとるようになりました。 ３ 別居 妻は性癖や異常な行動を改めることを夫に懇願しました。 しかし、夫の性癖と行動は改まることなど無く、妻は二人の子供を連れて家をでました。 それ以来、妻と夫は別居しています。 ４ 別居状態から離婚請求へ 妻は夫の性癖や行動が改善しないことを理由として裁判所に離婚請求、財産分与、慰謝料請求、子供の親権の主張を行いました。 |
| 判例要約 | １ 結婚生活をこれ以上継続することができない重大な理由が当事者の間にあります ポルノ雑誌にばかり興味を示し、性生活を行わないという事実は「重大な理由」の判断に大きく影響を与えています。 また、人の物を盗んだり、落ちているガムなどを拾って、子供に食べさせるなどの異常な行動も、結婚生活を継続させるべきでないという判断の材料になっています。 2 寄与分は財産の２分の１である1,000万円を請求する権利があります 財産については夫（被告）名義ですが、この財産を取得することができたのは妻（原告）の協力があったからです。 3 慰謝料については500万円を請求する権利があります 夫（被告）の異常な性癖や行動を考え、妻の受けた精神的苦痛を考えると、この金額になります。 4 子供の親権者は、妻（原告）と裁判所は判断しました 妻（原告）は生活保護を受けており、経済的には決して楽ではないと思われますが、夫（被告）の異常性を考えると親権者は妻（原告）であるべきとしています。 |
| 原文 | 主 文 一、原告と被告を離婚する。 二、原被告間の長男一郎（昭和五三年一二月二日生） 及び二男二郎（昭和五六年一月二七日生）の親権者をいずれも原告と定める。 三、被告から原告に対し金一〇○○万円を財産分与する。 四、被告は原告に対し金一五〇○万円及びこれに対する本判決確定の日からその支払ずみまでの年五分の割合による金員を支払え。 五、訴訟費用は被告の負担とする。 事 実 第一 当事者の求める裁判 一 原告 １ 主文一、二項同旨 ２ 被告は原告に対し金一九〇五万円及びこれに対する本判決確定の日の翌日からその支払ずみまでの年五分の割合による金員を支払え。 ３ 訴訟費用は被告の負担とする。 ４ ２につき仮執行の宣言。 二 被告 １ 原告の請求を棄却する。 ２ 訴訟費用は原告の負担とする。 第二 当事者の主張 一 請求原因（原告） １ 原被告は昭和五二年三月二日婚姻した夫婦であり、その間に主文掲記の未成年の二子がある。 ２ 離婚原因 （１） 原被告は昭和五四年七月頃浦和市○○○に中古住宅を買い求め、それまで居住していた被告の勤務先である○○ディーゼル株式会社の社宅（蕨市所在）を出てこゝに移り住んだ。 （２） 被告はその頃からいわゆるビ二本（ポルノ雑誌）に異常な関心を示し始め、ビニ本を買いあさつては一人で部屋に閉じこもり、ビニ本を見ながら自慰行為に耽り、原告との性交渉を拒否するようになつた。このため長男出生後は夫婦間の性交渉は殆ど行われていない。 （３） そこで原告は被告に対しビ二本をやめて正常な性生活をするよう何度も哀願したが、被告はこれを改めず、遂には原告と同室で寝ることすら拒否するようになつた。 （４） また被告は性生活以外の面でも異常な性癖があり、いわゆるキセル乗車をしたり、ごみ箱をあさつて物を拾つてきたり、他人の物を盗んだり、落ちているガムを拾つて子供に与えたりしたため、原告は子供への影響を配慮して被告に何度もやめるよう言つたが、被告は改めようとしなかつた。 （５） このような生活に耐えられなくなつた原告は被告との離婚をも決意し昭和五七年六月ころ被告と話合つたところ、被告は原告に対しこれまでの生活を改めることを約束した。 （６） ところが被告の異常な性癖はその後も遂に改まることがなかつたため原告は昭和五八年三月七日子供二人を連れて家を出、それ以来原被告は別居している。 （７） 原被告の婚姻は以上のとおり被告の異常な性癖によつてもはや完全に破綻しており、その責任が一方的に被告の側に存することは明らかであるから、原告には被告との「婚姻を継続しがたい重大な事由」がある。 ３ 離婚給付 （一） 財産分与 （１） 原告らは婚姻当初は社宅住いであつたが、僅か二年後の昭和五四年七月には浦和市○○Ｏに中古住宅を一四五〇万円で購入した。登記簿上は被告の単独所有としたが、原告も結婚に際し持参した九一万円を拠出した。 （２） 更にその僅か三年後の昭和五七年七月には、右○○○の住宅を売却して浦和市○〇に左記イの土地を購入し、翌五八年三月には右地上に左記ロの家屋を新築した。 イ 浦和市○○六丁目二六四番九 宅地 一〇〇・二四平方メートル ロ 同所所在 家屋番号 二六四番九 木造瓦葺二階建 居宅 床面積 一階 四五・一六平方メートル 二階 三七・一八平方メートル （３） 右の土地建物の代金は合計で四三〇〇万円であつたが、これには被担保債権額を一四九〇万円と さらに詳しくみる：・一六平方メートル 二階 三七・一八平・・・ |
| 関連キーワード | 離婚,性生活,ポルノ,性癖,寄与分 |
| 原告側の請求内容 | ①夫との離婚 ②寄与分の請求 ③慰謝料の請求 ④子供の親権 |
| 勝訴・敗訴 | 一部勝訴 |
| 予想裁判費用 (弁護士費用) |
400，000円～600，000円 |
| 証拠 | １．住民票 ・浮気相手と同居していることを証明するもの ２．戸籍謄本・子供のDNA鑑定書 ・浮気相手との間に子供がいる場合は、それを証明するもの ３．写真、録音テープ、ビデオテープ ・例えばホテル・浮気相手の自宅への出入り写真など ４．探偵社等の調査報告書 ・相手の浮気を証明できるもの ５．クレジットカードの利用明細・領収書 ・飲食店・ホテルなどの利用記録など ６．パソコン・携帯電話のメール、手紙 ・浮気相手とのやり取りを証明できるもの |
| 審査日 | 第一審 浦和地方裁判所判決／昭和５９年（タ）第１３号 第二審 なし 第三審 なし |
上部の「ポルノ雑誌にばかり興味を示し、性生活を行わない夫に妻が離婚請求をした事例」に関連する離婚法律問題・離婚判例
| 事例要約 | この裁判を起こしたのは、すでに離婚をしている元妻とその長男：太郎（原告）であり、裁判を起こされたのは、その元夫と元夫の不倫相手：山田（被告）です。 1 結婚 当事件の当事者である（元）妻は、昭和36年11月13日に（元）夫と婚姻の届出をし、夫婦となりました。 妻と夫の間には、長男 太郎（仮名）が昭和37年4月29日に誕生しました。 2 夫の不倫 夫は、職場での部下であった山田（仮名）と不倫関係になり、昭和47年ころには山田のアパートで同棲するようになりました。 3 不倫相手との子の誕生 夫と山田との間には、山田健一（仮名）が昭和57年2月10日に誕生し、夫は昭和57年1月22日に胎児認知をしています。 山田健一は、山田の戸籍に入り、現在は夫と山田、山田健一の三人で暮らしています。 4 妻の調停申し立て 妻は、昭和60年に夫に対して、夫婦関係調整の調停申し立てをしましたが不調に終わりました。 さらに妻は、昭和60年11月6日に婚姻費用分担請求の調停申し立てをし、昭和63年12月に婚姻費用の分担に関する審判が確定しました。 5 夫の離婚請求訴訟 夫は、平成6年2月に妻に対して、離婚の請求訴訟を起こし、平成10年3月26日に上告棄却したことにより、夫と妻の離婚が事実上認められました。 6 元妻と長男が当判例の裁判を起こす 元妻と太郎は、結婚生活を破綻させた原因は元夫にあるとし、また元夫と山田は元妻と太郎に対し不法行為があったとして、平成13年に当裁判を起こしました。 |
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| 判例要約 | 1 離婚の原因は夫にある 元夫には不法行為があったことが認められることから、元夫に責任があると言え、元夫に損害賠償の義務があると、裁判所は判断をしています。 2 長男の請求は却下 元夫は、太郎を幼少期から成人に至るまで、ほとんど面倒を見ることが無かったと言え、現在太郎が精神不安定であるのも、元夫の責任と言えます。 しかし裁判所は、これを完全に認めず、太郎の請求を却下しています。 3 元夫の不倫相手には、不法行為があったとは言えない 元妻は、山田に対しても不法行為に基づく慰謝料の支払いを請求していますが、証拠不十分として山田に不法行為があったとは言えない、と裁判所は判断をしています。 4.時効について 裁判所は、元妻が受けた精神的苦痛の始まった時期を離婚が成立した時としています。 その時から時効が進むため、元夫が妻の慰謝料の支払い請求が時効によって消滅しているという主張は却下され、元妻の慰謝料の請求には理由があると判断しています。 |
「材料」に関するネット上の情報
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